
コロナから1年。データから考える、飲食店がGWを突破するアイディア
2021.04.05
新型コロナ対策
飲食店向け
2020.11.13
新型コロナ対策
飲食店向け
コロナ禍、実店舗を持たず、インターネットやデリバリーサービスのアプリ上にのみ存在する「ゴーストレストラン(バーチャルレストラン)」が台頭してきており、FC化も進んでいる。 果たして、ゴーストレストランのFC化は外食産業の新たな糸口となるか。具体的な事例をもとに探っていく。
コロナ禍において「ゴーストレストラン(バーチャルレストラン)」のフランチャイズが密かに増えている。この形式であれば、飲食店は”今あるお店のまま”でプラスアルファの売上を上げることができるという。今回はこの事例を紹介しながら、新しい飲食の形を考える。
ゴーストレストランと言えば、特定のメニューに特化したレストランのコンセプトだけを作り、実店舗を持たず、インターネットやデリバリーサービスのアプリ上のみに存在するのが特徴だ。そこに「シェアリングブランド」と呼ばれる概念をプラスしたのが、ゴーストレストランのフランチャイズである。
ブランドをシェアする。つまりプロバイダー側が、デリバリー用の特定のメニューの材料、調理法、マーケティング法、販売戦略の手段といった一式を既存店舗に卸し、店舗そのものではなく、プロバイダーの商品ブランドのみをシェアする仕組みになっている。
バーチャルレストランのビジネスモデル一例(Showcase Gig)
パートナーとなった既存店舗は、プロバイダーの運営方法に準じ、デリバリー注文が入れば調理をして配達員に受け渡す。これにより全体の売上の何%かが、パートナーの店舗に入ってくるのだ。これまでにも、例えば、カフェでクレミアのソフトクリームを売るなどといった事例はあった。しかし、ゴーストレストランのフランチャイズは看板や器材の導入が不要で、キッチンがあればすぐにでも飲食店の”副業”が可能。また、デリバリー中心でUber EATSや出前館といったオンラインのデリバリーアプリに特化した料理という点に違いがある。
韓国風のフライドチキンを提供する同社は、韓国チキンの定番「ヤンニョムチキン」や照り焼き味の「ブラックアーリオチキン」といった、8種類からなるオリジナルソースをフライドチキンに和えて提供。チキンの調理は、厨房にフライヤーさえあれば10分ほどで完了するとあって、加盟店が増加中。
2020年3月の導入開始以降、カレー店やもつ鍋店、タピオカミルクティー店やバーといったさまざまな業態店舗で導入されており、デリバリーの手数料や梱包材代など、商品の食品原価率を平均17.5%まで抑える戦略で、店頭とデリバリー販売を合わせ月商250万〜300万円の売り上げ実績がある。
自家製のタレに漬け込んだ味わい深い「若鶏の醤油からあげ」や濃厚なタルタルソースをかけた「タルタルチキン南蛮」といった、本格的な唐揚げを提供。スマホからのオーダーのみで、自宅やオフィスで手軽においしい唐揚げが食べられると話題。
最速1週間で開業が可能、初期費用なしの場合の委託製造フィーは売上の40%、食品原価率は17〜20%ということから気軽に導入できるとあって人気のブランド。加盟店募集を開始後、約3ヶ月弱で100店舗を超えた。
「ストイックな低糖質食を誰もが継続して食べられるように」というコンセプトのもと、味・栄養素・価格を究極に追求した食事を提供。メニューは鶏胸肉とブロッコリーのみとシンプルで、8種類のドレッシングを揃えている。
調理工程の90%以上をセントラルキッチンで調理し、最後の仕上げ調理のみを加盟店であるパートナーが行なう流れ。この事業を展開する『CLOUD FRANCHISE』が仕入れ費用を負担しており、飲食店側の初期費用や手数料は無料。実際に売れた金額の内15%が飲食店に支払われる仕組みになっている。
ゴーストレストランのフランチャイズ化には5つの大きなメリットがある。
世の中では、個人においても「副業」「複業」をする時代になってきている。今回のコロナ禍において飲食業界は逼迫しており、多くの飲食店が自社商品のデリバリー販売に着手しているが、すべての飲食店のメニューがデリバリーに適しているとは限らない。そんな中の経営存続の一手として、ゴーストレストランのフランチャイズは悪くない戦略ではないだろうか。
これまでの飲食店は、場所、人、料理、すべて揃って一つと考えられてきたが、その常識は少しづつ変わりつつある。外食/中食がボーダレスになっていくように、ブランドや場所も垣根を超え、これまでになかったビジネスモデルを生み出し始めているのだ。ゴーストレストランは大きな可能性を秘めており、今後も注目したい「新しい飲食」の形であるといえる。
文=佐々木久枝
編集=Showcase Gig
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